仮想通貨の仕組みや特徴を初心者向けにわかりやすく解説!

投資

こんにちは。

ファイナンシャルプランナー(1級FP技能士)のhanaです。

暗号資産(仮想通貨)の1つであるビットコインは2008年10月に【サトシ・ナカモト】という人物がインターネット上に投稿した「国家や銀行を介さない分散管理型の仮想通貨」に関する論文がはじまりだとされています。

ビットコインは当初1BTC(※ビットコインの単位)あたり0.1円未満で取引されていましたが、暗号資産(仮想通貨)の将来性等に期待した価格上昇や、ハッキングや盗難事件による価格下落といった上げ下げを繰り返しながら2017年12月には200万円(1BTC)を超える価格をつけました。

現在(2020年8月)は1BTCあたり120万円前後で取引されています。

このように多額の収益をだせる可能性がある投資対象ですので、これから暗号資産(仮想通貨)投資をはじめてみようかな、と検討されている人も多いのではないでしょうか。

そこで、この記事では「暗号資産(仮想通貨)投資をはじめてみたい」と考えていらっしゃる人に向けて、暗号資産(仮想通貨)の仕組みや特徴をわかりやすく解説します。

hana
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暗号資産(仮想通貨)への投資は大きく儲けることができる可能性がある反面、多額の損失を被る可能性もあります。

そのため最低でも「暗号資産(仮想通貨)」の仕組みや特徴を理解したうえで取引をはじめることが大切です。

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暗号資産(仮想通貨)とは?

暗号資産(仮想通貨)とは「インターネットを介して取引できる通貨」のことです。通貨ですが紙幣や硬貨のような実物は存在せず、インターネット上で「デジタルデータ(電磁情報)」として流通しています。

※現在(2020年8月)、世界中に存在する暗号資産(仮想通貨)は1,000種類~2,000種類以上あると言われています。

暗号資産(仮想通貨)と言えばビットコインが有名(取引量が最も多い)ですが、ビットコインは暗号資産(仮想通貨)として開発された最初の仮想通貨のことです。(※「暗号資産(仮想通貨)=ビットコイン」ではなく暗号資産(仮想通貨)の一つにビットコインがある、ということです)

ちなみにビットコイン以外の暗号資産(仮想通貨)を「アルトコイン」といい、取引量が多いものに「イーサリアム」や「リップル」があります。

暗号資産(仮想通貨)の特徴【※ビットコインを基準に記載】

(暗号資産(仮想通貨)の仕組みにかかる部分)

・通貨の発行管理者がいない

・発行数量に上限がある(ビットコインは上限2,100万枚)

・紛失やハッキングのリスクがある

・取引にはインターネット環境が必要

(暗号資産(仮想通貨)の用途や投資にかかる部分)

・決済手段や海外送金に利用できる

・ボラティリティが高くハイリスクハイリターン

・24時間365日取引が可能

上記のうち特に「発行管理者がいない」という部分は暗号資産(仮想通貨)の特徴を理解するうえで重要な部分となります。

特徴を把握するためには法定通貨(日本円や米ドルなど)や電子マネー(Suicaやnanacoなど)との違いから「ブロックチェーン技術」「マイニング(採掘)」について知る必要がありますので、それぞれ解説します。

法定通貨や電子マネーと暗号資産(仮想通貨)の違い

日本円や米ドルなどの法定通貨は各国の中央銀行が管理しており、電子マネーは発行する国や地域の通貨を信用の基準として企業等が発行管理しています。

このように法定通貨や電子マネーには発行管理者が存在するため私たちは経済活動にそれを利用することができています。

これは発行管理者を「信用」しているからこそ可能なことであって、例えば日本円であれば、1万円札自体はただの紙ですが、その紙で1万円分の商品やサービスを購入できるのは、その紙幣を発行管理している中央銀行(日本)を信用しているからです。

一方で、暗号資産(仮想通貨)には法定通貨や電子マネーに存在する取引や流通のカギとなる「発行管理者による信用」が存在しません。

そのため暗号資産(仮想通貨)は「ブロックチェーン」という技術を用いることで信用を担保しています。

暗号資産(仮想通貨)を管理するブロックチェーン技術

ブロックチェーンとは暗号資産(仮想通貨)にかかる取引データをネットワーク上で分散して管理する仕組みのことです。(分散型台帳とも呼ばれています)

暗号資産(仮想通貨)にかかる取引データを「ブロック」という単位で一定時間(約10分)ごとに生成し、それを鎖「チェーン」のように連ねて管理することで、取引データを分散させつつも一体として管理することを可能にしています。

なお、取引データは公開されていますので多くの人が暗号資産(仮想通貨)にかかる取引を監視・チェックしています。(※取引データに個人情報は含まれません)

そのため暗号資産(仮想通貨)には中央銀行などの発行管理者は存在しませんが、ブロックチェーン技術によって①データの改ざんがしづらい(一つのデータを改ざんすると他のデータも改ざんしなければならない)、②ブロックごとに連ねることでデータ自体も消失しづらい、といった強固なセキュリティ体制を「信用」の担保にしています。

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ブロックチェーン技術を用いたデータは実質的に改ざん不可能と考えられています。

マイニング(採掘)とは

先ほど暗号資産(仮想通貨)にかかる取引データは「ブロック」という単位ごとに生成するとお伝えしましたが、これは高度な計算技術をもちいた人の手によって行われています。

この作業(取引データの追記・更新作業)を行うことを「マイニング(採掘)」といい、暗号資産(仮想通貨)【※ビットコイン】の取引記録を正確に保つ重要な役割を担っています。

そして、このマイニングをすることで取引記録の正確性に貢献した人には報酬としてビットコインが支払われます。

なお、ビットコインは、この「マイニング(採掘)」によってのみ新規発行される仕組みです。

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ビットコインの取引はマイニングによって発行されたものを取引所や販売所で売買できます。

ハッキングや紛失盗難に備えた対策も大事

暗号資産(仮想通貨)を購入することでモノやサービスの決済手段として活用したり、海外送金のさいは銀行などを介さずに行えることから送金スピードが早く手数料も安く利用できたり、と投資(値上がり益)以外にも用途の多い暗号資産(仮想通貨)ですが、上述したブロックチェーン技術によるセキュリティ体制だけでなく、個人レベルでもハッキングや盗難等に備えた対策が重要です。

これは、記事冒頭でも少し記載しましたが、暗号資産(仮想通貨)は2008年の一つの論文から始まっているので、まだ12年程度の歴史しかない点(2020年現在)やハッカーによるハッキング技術も年々上がっている点などから「インターネット上でやりとりする暗号資産(仮想通貨)」のセキュリティは現時点では完全とは言えないためです。

個人でできるセキュリティ対策

・取引に使用するパスワードを複雑なものに設定する

・二段階認証を設定する

・暗号資産(仮想通貨)はインターネット上から切り離した「ウォレット」で管理する

・高いセキュリティ体制をもつ暗号資産(仮想通貨)交換業者で取引をする

上記はセキュリティを高めるうえですべて重要ですが、まずは「どの暗号資産(仮想通貨)交換業者」が高いセキュリティ体制をもっているのかを検討・判断する必要があります。

さらに付け加えるとセキュリティ体制が十分備わっている交換業者だったとしても、取扱い暗号資産(仮想通貨)が少なかったり、取引ツールが使いづらかったりしては暗号資産(仮想通貨)投資そのものの意義・目的が失われかねません。

そのため最低でも暗号資産交換業者として正規の登録を受けていること、かつ下記4つの基準を満たす暗号資産(仮想通貨)交換業者で取引をはじめるのがおすすめです。

金融庁ホームページ(暗号資産交換業者登録一覧 PDF/excel)

暗号資産(仮想通貨)交換業者を選ぶ基準

・交換業者としての実績、会社規模

・暗号資産(仮想通貨)の取扱数、手数料

・取引ツールの使いさすさ、アプリが利用できるかどうか

・コールドウォレットやその他セキュリティ対策が十分かどうか

※コールドウォレットとは暗号資産(仮想通貨)をインターネット上から切り離して保管する仕組みです。

セキュリティ等4つの基準を満たす交換業者

前述した4つの基準を満たす暗号資産(仮想通貨)交換業者を2社紹介します。

Coincheck(コインチェック)

コインチェックは株式会社コインチェックが運営している暗号資産(仮想通貨)取引サービスです。

2014年から暗号資産(仮想通貨)の取引サービスを行っていますが、2018年4月に金融大手のマネックスグループ株式会社が親会社になったことで、経営基盤やセキュリティ対策を含む顧客へのサービス体制が向上しました。

コインチェックで取引可能な12種類の暗号資産(仮想通貨)

ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)、ライトコイン(LTC)、モナコイン(MONA)、ネム(XEM)、ファクトム(FCT)、リスク(LSK)、ビットコインキャッシュ(BCH)、イーサリアムクラシック(ETC)、ステラルーメン(XLM)、クアンタム(QTUM)

コインチェックはアプリが使いやすいと評判が高く、そのダウンロード数は暗号資産交換業者中NO1の実績です。PC取引もシンプルかつわかりやすい画面構成で500円程度から購入できますので初心者にとってはじめやすい交換業者と言えます。

セキュリティ面においても「コールドウォレット」「二段階認証」「システム監査」といった対策を講じています。

またコインチェック独自のサービスとして毎月一定額を自動で積み立てて仮想通貨投資を行える「Coincheckつみたて」や取引した暗号資産(仮想通貨)をコインチェックに貸し出すことで金利(利用料)を受け取れる「Coincheck Lending」というサービスもありますので暗号資産(仮想通貨)投資の幅が広がると思います。

コインチェック【公式サイト】

bitFlyer(ビットフライヤー)

bitFlyer(ビットフライヤー)は株式会社bitFlyerが運営している暗号資産(仮想通貨)取引サービスです。

2014年にサービスを開始したビットフライヤーは国内ビットコイン取引量NO1の実績がある国内最大級の交換業者です。また、親会社の株式会社bitFlyer Holdingsの大株主には、大手金融機関のベンチャーキャピタル(三井住友、みずほ、三菱UFJ)や第一生命、リクルートといった大手企業が名を連ねていますので、その点においても交換業者としての信頼性が高いと言えます。

ビットフライヤーで取引可能な11種類の暗号資産(仮想通貨)

ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)、ライトコイン(LTC)、モナコイン(MONA)、リスク(LSK)、ビットコインキャッシュ(BCH)、イーサリアムクラシック(ETC)、ベーシックアテンショントークン(BAT)、ステラルーメン(XLM)、ネム(XEM)

bitFlyer(ビットフライヤー)が提供する暗号資産(仮想通貨)の取引チャートは見やすさとそのまま購入することができる便利さを兼ね備えており投資家からの評判が高いです。また、アプリは直感的な操作が可能で初心者でも使いやすい仕様になっています。

最小取引単位なら100円程度から購入可能ですので少額資金でコツコツ投資するスタイルにも向いている交換業者と言えます。

セキュリティ面ではコールドウォレットによる保管システムやネットワークにかかるシステム面、ウイルス対策を含めた運用面など強固に対策を講じています。

bitFlyer【公式サイト】

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コインチェックもビットフライヤーも実績や経営体制、セキュリティ対策、サポート面等において初心者の方におすすめできる交換業者です。

どちらも数百円から投資できますので、2つとも口座を開設して分散して投資するとより安全性が増して良いと思います。

ただし、パスワードなど2つ管理することになるのでちょっと面倒かもしれませんが…

さいごに

暗号資産(仮想通貨)は24時間365日いつでも数百円程度から取引できますのではじめやすい投資と言えますが、まだまだ投資対象としての歴史が浅いので今後どう発展していくのか未知数な部分があります。

そのため暗号資産(仮想通貨)投資をはじめるにあたっては仕組みや特徴をおさえたうえで投資プラン(少額資金ではじめる、積み立て投資で長期運用をする、事前に売買戦略を立てて投資をはじめる、など)のもと運用することが望ましいと思います。

この記事が暗号資産(仮想通貨)投資の参考になれば幸いです。